ジョン・ウー監督のセミナーが盛り上がって高く評価された アジア・フィルム・アワード・アカデミーはアジア映画を宣伝し続ける

アジア・フィルム・アワード・アカデミーは2013年に創立され、アジア映画の推進、アジア映画業界人材の育成や映画観客層の拡大を目標としている。「クリエイト香港」と香港映画発展基金のスポンサーのおかげで、様々なプログラムが開催できることによって、積極的な人材育成と世界中の観客へアジア映画の宣伝に力を入れられる。

今年、当アカデミーは英国映画テレビ芸術アカデミー(BAFTA)とエディンバラ国際映画祭(EIFF)とマスタークラスというプログラムを共同主催してから、東京国際映画祭(TIFF)と提携して、ジョン・ウー監督を日本に現地の若手の映画人と一般観客に向けたトークイベントを開講しもらうように招いた。ウー監督は制作中のエピソードと世界中のロケ地で撮影中のエピソードを共有していた。

今回の「ジョン・ウー監督 第2回 “SAMURAI(サムライ)”賞授賞記念 トークイベント」の応募者数が用意した席を約4倍上回るほど、大反響を呼んでいた。ジョン・ウー監督によると、日本映画はずっと彼のインスピレーションの源であり、特に60、70年代で黒澤明、小林正樹の作品に啓発されることが多いそうだ。よく日本の俳優と映画スタッフと共に働いていたため、日本とは切っても切れないご縁があると思っているそうだ。イベントでは、監督はハリウッドで働いた経験を学生たちに共有。彼が見たアメリカの映画制作における真面目さときちんとした制度、脚本家と芸能人とのコミュニケーションスキルは、一生役に立てることとして自身の映画制作事業に対する多大な影響を受けてきた。新しい技術を依頼しすぎないように、吐故納新もやってみるべき、その試しの過程でも創造力が活性化できると語っている。故・高倉健へ敬意を表すために、ウー監督は1976年の映画《君よ憤怒の河を渉れ》の原作小説を《マンハント》という映画にリメイクし、2016年より日本各地へロケを行う予定。イベントは監督と聴衆の間の積極的な交流で盛り上がっていた。

東京国際映画祭はジョン・ウー監督の大きな貢献を表彰するために、“SAMURAI(サムライ)”賞に授賞することが決定しました。授賞式は歌舞伎座の中で行われ、日本映画界巨匠・黒澤明監督の復元版作品も上映。日本映画界を代表する名匠・山田洋次監督と共に受賞したことについて、ウー監督は「この賞をもっとも尊敬する映画の師匠・山田監督とともに受賞できて、とても名誉に思っています。山田監督の映画はいつも愛と人間性に満ちあふれて魅力的で、私はそれに惹かれました。監督の作品は私に生活、美学、愛情と友情を教えてくれて、どうやったらいい映画を作れるか啓発させてもらいました。これからも全人生を映画に捧げたいです」と感慨深げな表情で話した。 10月末より、アカデミーはフィリピンとカンボジアで巡回上映会を開催し、アジア映画の受賞作とノミネート作品を宣伝。アジア・フィルム・アワード・アカデミーは積極的に年度プログラムを準備していて、アジアとほかの国や地区と提携し、映画人材の継続教育させるプラットホームを提供し続け、アジア映画文化の発展と交流を促進。本年度主催するプログラムは下記通りです:

マスタークラス
世界中多くの都市で開催。アジア映画監督、俳優と現地の映画評論家一人がクラスを進行。アジア映画の発展に関する認識と関心を向上させることを狙い、一般公開にしている。今年6月、当アカデミーは英国映画テレビ芸術アカデミー(BAFTA)とエディンバラ国際映画祭(EIFF)と初めてマスタークラスというプログラムを共同主催し、ジョニー・トー監督をイギリスへ招き、映画業界の経験とエピソートを聴衆に共有してもらった。

学生限定映画祭見学ツアー
学生限定見学ツアーは区内の映画関連学科の生徒を国際映画祭へ連れて行き、身をもって体験したり、各地の人材と交流したりしてもらう。それで、学生視野の広まり、友好な関係の構築と関連するスキルの強化を果たせる。参加者は映画祭期間の各プログラムにも参加できる。

巡回上映会
映画巡回上映会はアジアと他の地域の観客にAFAの受賞作とノミネート作品が見られる機会を作り、アジア映画の多様性・多面性を宣伝することを目指す。最初の巡回上映会は今年9月にロシアのロシアのウラジオストク映画祭で行われる。それ以降、フィリピン、インドネシア、カンボジア、日本やイギリスなどの国へ行き、AFAの受賞作とノミネート作品を宣伝。

映画専門家海外訓練企画
映画専門家海外訓練企画は映画業界の新人スタッフと長年の経験を持つスタッフに海外で訓練を受ける機会を提供。参加者はベテラン映画人と業界のプロから選出され、映画の発展が成熟した地域で訓練を受けさせる。訓練では、業界の仕組みなどの学習、海外の人材との深い交流と提携関係の構築が可能になる。